当組合の特徴

介護の現場を知り尽くした
福祉施設経営者が設立
- 長年の福祉施設の運営で得られた経験と実績をもとに、福祉施設経営者の皆様のお役に立つとともに、日本から開発途上地域へ技術を伝えることで国際協力を推進したい、という思いで当組合を設立いたしました。
人材育成に力を入れる、
厳選した送り出し機関と提携
- 母国発展のため新たな技術を身につける、意識の高い前向きな海外就労希望者をJIHがリクルートいたします。
- 適正検査をパスした人材に、一般日本語（N4相当）・日本文化学習に加え、日本語による聴解・読解・発音・会話及び介護の専門用語の習得のためのJIH監修カリキュラムを現地日本語学校に導入しています。
- 現地技術研修所にて特別なカリキュラムにより3～4ヶ月間の実技研修を実施いたします。
- 現地日本語学校とJIHが業務提携契約を締結したことにより、教育体制は万全です。
協力支援施設と連携し、
現場で活躍できる人材を育成
- 現地研修後、入国した技能実習生は、協力支援施設で実際の介護の現場での研修を行った上で皆様の職場に赴任いたします。
受け入れ前後の手続き等、
万全のサポート体制
- 日本国内での実習期間中はJIHにより、実習生を採用された事業所様に対しサポートいたします。常勤通訳2名在職。